大阪市内に完全特化した家族葬・直葬・お葬式サイト / おくりて
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近年、葬儀スタイルが多様化し、直葬を選ぶ方も徐々に増えています。
直葬を検討する際は、その特徴や注意点を理解し、スムーズな進行と周囲の理解につなげることが大切です。
そこで本記事では、直葬の特徴やメリット・デメリットを解説します。
大切な方を後悔なく見送るためのポイントも紹介しているので、ぜひご一読ください。
直葬とは、通夜と葬儀・告別式を省略し、火葬のみを行うシンプルな葬儀スタイルのことです。
一般的には、ご家族や親族、故人と親交の深かった方々の少人数で行います。
なお、大切な方が亡くなったあとは、24時間以上経過してから火葬を行うことが法律で定められているため、ご遺体を一度安置しておく必要があります。
前項で説明した直葬の概要を踏まえて、ここでは一般葬との違いを詳しく見ていきましょう。
【直葬と一般葬の違い】
| 直葬 | 一般葬 | |
| 葬式の内容 | 火葬のみ | 通夜・葬儀・告別式・火葬 |
| 参列者の範囲 | ご家族や親族、故人と親交の深かった方々のみ | ご家族や親族、友人、会社の同僚や知人など |
| 費用 | 20万～40万円程度 | 100万～200万円程度 |
| 所要時間 | 数時間ほど | 2日間 |
直葬と一般葬の大きな違いは、葬式の内容と所要時間にあります。
直葬では数時間で火葬のみを行うのに対して、一般葬では1日目に通夜があり、2日目に葬儀と告別式、火葬を執り行います。
また直葬の場合、費用を抑えたいという事情や、故人の意向により、ご家族や親族、故人と親交の深かった方々の20人未満で行うケースがほとんどです。
一方、一般葬では会社の同僚や近隣住民なども参列できるため、故人の交流関係が広い場合、参列者の数が100人を超えることもあります。
直葬の特徴がわかったところで、ここからは直葬が注目されている理由を解説します。
具体的には、以下の3つの社会的な変化が背景にあります。
直葬が選ばれている理由
葬儀の簡素化に対する抵抗感が薄れ、直葬を選ぶ方が増加しています。
その理由としては、新型コロナウイルスの影響から規模を縮小した葬儀スタイルが広まり、直葬がより身近なものになったことが挙げられます。
従来は、葬儀や告別式を省略することに抵抗を感じる方も多く見受けられました。
しかしコロナ禍を経て、少人数で落ち着いて行える直葬のメリットが改めて見直されているのです。
直葬は、時間的な制約が少ない点で社会のニーズに合っています。
近年はライフスタイルが変化しており、「仕事や家事に忙しい日々を過ごすなか、2日間の予定を空けて葬式を行うことは難しい」とお考えの方もいらっしゃいます。
さらに一般葬では、近場に住むご家族や親族だけでなく、遠方から参列する方々を考慮してスケジュールを立てなければなりません。
そのような場合は、故人と親交の深かった方々のみで直葬を行うほうが、時間の融通が利き、心身の負担を軽減できる可能性があります。
現代の忙しいライフスタイルに合わせて、葬儀に対する考え方も徐々に変化しており、直葬が選ばれるようになっています。
核家族世帯の増加や都市部への人口集中により、地方で親族と同居する方が減少していることも、葬儀の規模の縮小につながっています。
複数世帯が同居していた時代に比べて、核家族化の進む現代では、親族と疎遠になることも珍しくありません。
さらに地方から都市部へ移住する方も増加しているため、各地から親族を集めて一般葬を行うことが難しくなっているのです。
このような背景があり、故人と特に親しかったご家族や親族のみで行う直葬の需要が拡大していると考えられます。
後悔なく直葬を執り行うためには、メリットとデメリットを十分に理解しておくことが大切です。
本項では、以下の３つのメリットを紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
直葬のメリット
直葬の場合、通夜と葬儀・告別式を省略するため、一般葬に比べて費用を抑えられます。
一般葬では、通夜と告別式の会場費や祭壇のレンタル代、飲食接待費などで、100万～200万円程度の費用がかかります。
対して直葬の場合は、棺や骨壺などの物品代や安置施設の使用料など、最低限必要な費用のみで行えるため、20万～40万円程度に抑えられるのです。
なお、火葬前の読経や焼香道具の有無など、希望する内容によって直葬にかかる費用は異なります。
そのため、葬儀社の担当者と相談しながら、予算に合わせて検討することが大切です。
短時間で葬式を執り行えるのも、直葬の利点です。
一般葬の場合、通夜や葬儀・告別式に向けて打ち合わせを行い、2日間にわたって葬式を執り行います。
さらに、希望の時間に火葬場の予約が取れないこともありえるため、葬儀から火葬まで長時間待つケースもあります。
一方、直葬は、葬式全体を数時間で執り行うことが可能です。
また、火葬場を予約する際は葬儀や告別式の時間を考慮する必要がないため、利用者の少ない時間帯を選べる可能性があります。
結果として、少ない待ち時間で火葬を執り行うことができるでしょう。
直葬では大勢の参列者に配慮する必要がなく、ご家族の身体的・精神的な負担を軽減できます。
一般葬の場合、会社の同僚や近隣住民など多くの参列者が集まるため、受付の対応やあいさつ回りに追われる可能性があります。
大切な方を失った悲しみのなかで、長時間にわたり気を配る状況が続くと、ご家族は負担に感じるでしょう。
その点、直葬はご家族や親族、故人と親交の深かった方々のみで執り行えるうえ、短時間で終了するため、心身の負担の軽減につながります。
直葬にはさまざまなメリットがありますが、悔いなく行うためには、デメリットも踏まえて検討することが重要です。
ここでは、以下の3つのデメリットを見ていきましょう。
直葬のデメリット
葬儀を省略することで、菩提寺から納骨を断られる可能性があります。
一般葬では、菩提寺に読経を依頼し、先祖代々の墓に納骨してもらいます。
しかし、直葬では通夜や葬儀を省略するため、宗教的な儀式を重んじる菩提寺から納骨を断られる場合があるのです。
寺院によっては、読経や戒名授与などの儀式を経ていない納骨を「宗教的に受け入れがたい」と判断するためです。
このような事態を避けるために、菩提寺に直葬を希望する旨を事前に相談し、承諾を得ておくとよいでしょう。
直葬の場合、通夜と葬儀・告別式を省略するため、故人と過ごす最後の時間が短くなってしまいます。
葬式には、参列者が故人との思い出を語り合い、気持ちを整理する意義があります。
しかし、直葬では葬式全体が短縮されるため、故人に別れを十分に告げられず、後悔してしまうかもしれません。
直葬や家族葬の形式を選択されることによって、故人の交友関係や生前中にお世話になった方々にとっては、その機会を奪うことにもなりかねません。
家族のこととはいえ、そういうことも十分に想定したうえで、選択をする必要があります。
故人を偲ぶ時間を十分に設けるためには、直葬の前後に別れの会を催す、もしくはほかの葬儀形式を検討するといった対応が必要です。
伝統を重んじるご家族や親族からは、直葬を反対される可能性もあります。
かつて直葬は、経済的に困窮している方や身寄りのない方が選択する葬儀形式と考えられていました。
そのため、直葬に対してネガティブな印象を抱いている方もいらっしゃいます。
とはいえ、近年は参列者の対応にかかる負担を軽減でき、費用を抑えられるといったメリットが見直されており、直葬に対する考え方も変化しています。
直葬を行う場合は、ご家族や親族と十分に話し合う時間を設けて、直葬を選ぶ理由を丁寧に伝えましょう。
ここまでに紹介したメリットとデメリットを踏まえて、どのような場合に直葬を選ぶとよいのかを、以下にまとめました。
直葬が向いているケース
大切な方が高齢で亡くなり、参列者が少なくなると見込まれる場合は、直葬を選ぶことでご家族の身体的・精神的な負担を軽減できます。
また、菩提寺ではなく公営墓地や永代供養墓などに納骨する予定であれば、納骨に際してトラブルに発展する心配がありません。
一方、ほかの葬儀形式を選ぶほうが、故人やご家族の意向に沿える場合もあります。
以下のケースに該当する方は、直葬以外の葬儀形式を検討するとよいでしょう。
直葬が向いていないケース
故人の交流関係が広く参列者が多くなる場合や、ご家族が伝統的な葬式を希望する場合は、直葬ではなく一般葬のほうが適しています。
なお、直葬は通夜と葬儀・告別式を省略して行うため、「故人との最後の時間をゆっくりと過ごしたい」とお考えのご家族には向いていません。
直葬を後悔なく執り行うためには、以下の7つのポイントを押さえて実践することが大切です。
直葬で後悔しないためのポイント
葬儀形式の希望を本人に事前に確認することで、ご家族も安心して葬儀を行えます。
ご家族の判断のみで直葬を行うと、「故人は伝統的な葬式を望んでいたのではないか」という疑問が生じ、罪悪感を抱きかねません。
その点、故人の意向がわかっていれば、直葬を行うことに対する不安が軽減され、安置場所や納骨先の選定もスムーズに進められます。
大切な方が亡くなる前に、葬儀形式や納骨先に関して話す、またはエンディングノートに書いてもらうことをおすすめします。
後悔のない直葬を執り行うためには、基礎知識やメリット・デメリットを知ることが必要です。
「直葬を行ってみたらイメージと違った」「思わぬトラブルが発生した」などの理由で、直葬を選んだことに後悔する可能性もあります。
たとえば、火葬までの時間が思いのほか短く、故人との最後の時間を十分に確保できずに悔いが残るかもしれません。
直葬で後悔しないためには、インターネットを活用する、あるいは葬儀関係者が執筆した書籍を読んで、情報を収集するのがおすすめです。
なお、直葬に不安がある場合は、葬儀社の担当者に相談すると、後悔なく執り行うためのアドバイスを受けられます。
直葬を執り行う場合は、ご家族や親族に早めに相談しましょう。
ご家族や親族のなかには、「伝統的な葬式を行いたい」「故人との別れの時をゆっくりと過ごしたい」とお考えの方もいらっしゃるかもしれません。
また、親族が遠方にお住まいの場合、スケジュールの関係で直葬に参列できず、トラブルに発展する可能性もあります。
ご家族や親族に不満が残らないよう、直葬を行う旨を事前に相談し、理解を得ておくことが大切です。
なお、直葬に参列できない方に対しては、後日別れの会を催したり弔問を受けたりすることで、故人を偲ぶ機会を設けられます。
先祖代々の墓に納骨する場合は、直葬を執り行う前に菩提寺への相談が必要です。
直葬では葬儀を省略するため、菩提寺から納骨を断られる可能性があります。
菩提寺への納骨を希望するのであれば、直葬を行う旨を事前に伝え、戒名授与と納骨をお願いしましょう。
あらかじめ相談しておくことで、菩提寺によっては納骨を受け入れてくれる場合もあります。
それでも納骨できない場合は、ほかの葬儀形式を検討する、もしくは宗教・宗派を問わず納骨できる施設を探すなどの対応が必要となります。
信頼できる葬儀社に依頼することが、後悔のない直葬につながります。
以下のポイントを意識して、大切な方の直葬を任せられる葬儀社を選びましょう。
葬儀社を選ぶ際のポイント
葬儀社を選ぶ際は、各社のホームページで直葬の経験が豊富かどうかをチェックしてください。
直葬は全体の流れが一般葬と異なるため、スムーズに進行するには正しい知識と経験が必要となります。
また、葬儀費用の見積もりを取る際は、費用の内訳や追加費用の有無を確認することが大切です。
故人が亡くなって慌ただしいなかでも、ご家族に配慮しながら契約を進めてくれる葬儀社であれば、当日までの段取りも安心して任せられます。
直葬のプランを選ぶ際は、費用だけでなく、安置施設の有無やオプションの内容も確認しましょう。
直葬のプランに含まれる内容は、葬儀社ごとに異なります。
葬儀社によっては、複数のプランから選べる場合もあるため、故人やご家族の意向を踏まえて検討することが大切です。
たとえば、かわかみ葬祭では4つの直葬プランをご提供しています。
もっともシンプルな“ゼロプラン6.3”に含まれる内容は、以下の通りです。
かわかみ葬祭のゼロプラン6.3に含まれる内容
なお、ゼロプラン6.3では、安置施設でのご面会や火葬場でのご拝顔はできません。
そのほか、枕飾りの準備や、2日間の安置施設の利用が可能となるプランもお選びいただけます。
参照元：Oqurite（おくりて）大阪直葬センター「費用とプラン」
直葬の場合でも、火葬までのご遺体の安置場所を確保する必要があります。
これは、「死後24時間以内に火葬してはならない」と法律で定められているためです。
ご遺体の安置場所としては、ご自宅か、葬儀社の提供する安置施設のどちらかを選びます。
ご自宅で安置する場合は、故人との最後の時間をゆっくりと過ごせるのがメリットです。
ただし、棺を問題なく搬送できる動線を確保したうえで、ご遺体の扱いには細心の注意を払う必要があります。
一方、葬儀社の安置施設を利用する場合は、専門のスタッフにご遺体を預けることができます。
施設によって費用や面会可能な時間帯が異なるため、あらかじめ確認し、ご家族の希望に合う場所を選びましょう。
なお、安置場所でお悩みの方は、葬儀社の担当者にご相談ください。
ご自宅で安置する際は、ご遺体の管理方法に関するアドバイスを受けられます。
また、安置施設を利用する際は、予算や面会の希望を聞いたうえで、付き添いや面会が可能な施設を紹介してもらえます。
直葬は、ご家族や親族、故人と親交の深かった方々のみで執り行います。
そのため、大勢の参列者に配慮する必要がなく、ご家族の心身の負担を軽減できます。
また、通夜や葬儀・告別式を省略することで、葬式にかかる費用を抑えられるのも利点です。
一方、菩提寺に相談せずに直葬を執り行うと、先祖代々の墓に納骨できなくなるおそれがあります。
直葬を選んで後悔しないためには、正しい知識を身につけ、メリット・デメリットを踏まえて検討することが重要です。
大阪市内で直葬をご検討中の方は、かわかみ葬祭にご相談ください。
専門的な知識を持つスタッフが、直葬のご相談から当日の段取りまでを一貫してサポートいたします。
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株式会社川上葬祭 代表取締役
＜資格＞
＜略歴＞
創業明治10年の老舗葬儀社、川上葬祭の5代目
関西大学卒業後、テニスコーチとして就職。その後、家業である川上葬祭へ入社。
代表に就任以降、業界の異端児として旧態依然の業界改革に着手。その経営手法から葬儀社向け経営コンサルティングや、業界向けセミナー講演活動、一般消費者向けの「無料お葬式講座」を講師として17年以上、現在もなお続けている。
藤田 華代
藤村 緑
細川 博功
山田 洋介
藤田 有紀
江本 治郎
お近くのおくりての店舗にご来店頂けましたら、弊社専任スタッフが親身にご対応させて頂きます。
お電話にて不明な点等ご相談承っております。24時間365日いつでもご対応させて頂きます。
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ご自宅や病院、近所のカフェなど、ご指定いただいた場所に資料をお持ちして打ち合わせさせて頂きます。
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