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公開日 2025.06.13 更新日 2025.06.13

直葬の流れとは?事前準備から火葬までの手順を解説

近年、費用や準備の負担を抑えた火葬のみで故人を見送る形式として、直葬が注目されています。

しかし、実際の流れや準備の進め方が分からず不安に感じる方も少なくありません。

本記事では、直葬の基本的な流れや必要な手続き、事前に押さえておきたいポイントを分かりやすく解説します。

初めて直葬を検討する方でも安心して準備が進められるよう、ぜひ参考にしてください。

直葬の基本的な流れ

直葬では準備する項目が少ないものの、火葬を行うまでには必要な手続きや段取りがいくつかあります。

ここでは、一般的な直葬の流れを6つに分けて紹介します。

● STEP1|ご逝去・死亡診断書の取得
● STEP2|搬送・安置場所の手配
● STEP3|役所での死亡届提出と火葬許可証の取得
● STEP4|納棺・出棺
● STEP5|火葬
● STEP6|骨上げ

それぞれ詳しく見ていきましょう。

STEP1|ご逝去・死亡診断書の取得

ご家族が亡くなられた場合、医師による死亡確認が行われ、死亡診断書(死体検案書)が発行されます。

死亡診断書は、後に役所へ提出する死亡届や火葬許可証の取得に必要な公的書類であり、葬儀を行ううえで欠かせないものです。

自宅や施設で亡くなられた場合は、かかりつけ医や警察の手配が必要になるケースもあります。

STEP2|搬送・安置場所の手配

死亡診断書を受け取った後は、ご遺体を安置場所まで搬送する手配を行います。

安置場所には、ご自宅・安置室・霊安施設などがあり、希望や事情に応じて選択可能です。

自宅での安置が難しい場合は、葬儀社が提携する安置施設の利用がおすすめです。

また、火葬までの期間が空く場合には、ドライアイスの用意や安置日数に応じた費用が発生します。

火葬場の混雑状況も考慮して、早めに安置の手配を進めましょう。

STEP3|役所での死亡届提出と火葬許可証の取得

死亡届を市区町村の役所へ提出し、火葬許可証を発行してもらいます。

葬儀社によっては、手続きを代行してくれるプランが用意されているため、事前に確認しておくと安心です。

自身で提出する場合は、役所の窓口の受付時間や持ち物を確認し、スムーズに対応できるよう準備しておきましょう。

STEP4|納棺・出棺

火葬日が決まったらご遺体を棺に納め(納棺)、火葬場へ搬送します。

納棺の際には、故人の愛用品やお花などを一緒に納められます。

ただし、火葬場によって入れられる品に制限があるため、事前に確認しましょう。

出棺前に短いお別れの時間を設けることもでき、直葬であっても心のこもった見送りが可能です。

STEP5|火葬

出棺後、故人は火葬場へ搬送され火葬が行われます。

火葬には約1時間半ほどかかるため、待合室があっても混雑状況によっては十分なスペースが確保できない場合もあります。

付き添う人数や滞在時間の目安を事前に把握しておくと、当日の対応がスムーズです。

なお、直葬は通夜や告別式を省略して宗教儀式も行わない形式のため、お経をあげないケースが一般的とされています。

STEP6|骨上げ

一般的には、2人1組で箸を使って遺骨を拾い、骨壺に納めていきます。

骨上げには「故人の魂を丁寧に送り出す」という意味合いが込められており、地域や宗派によって拾い方や順序が異なる場合もあります。

なお、関東では全骨拾い(すべての骨を拾う)、関西では部分拾い(喉仏や大腿骨など一部のみ)が主流です。

どちらの形式で行うかは、地域の習慣や火葬場の運営方針によって決まるため、事前に葬儀社へ確認しておくと安心です。

そもそも直葬のとは

直葬とは、通夜や告別式などの宗教的儀式を行わず、火葬のみで故人を見送る葬儀形式です。

ここでは、直葬の特徴を解説します。

1. 直葬の費用内訳
2. 直葬を選択した際のメリット・デメリット

詳しく見ていきましょう。

直葬の費用内訳

第6回お葬式に関する全国調査(2024年/鎌倉新書)によると、直葬にかかる費用の全国平均は42.8万円です。

直葬の内訳は、以下の項目が含まれます。

● 搬送費(ご自宅・施設から安置所まで)
● 安置費用
● 火葬料
● 棺・骨壺・納棺作業料
● ドライアイス・霊安室の利用料
● 手続き代行費(死亡届や火葬許可申請など)

なお、僧侶の読経や戒名を希望する場合は、別途お布施料がかかるので注意が必要です。

直葬を選択した際のメリット・デメリット

直葬は、経済的・時間的な負担を抑えられる一方で、注意しておきたい点もあります。

直葬のメリット・デメリットを、以下の表にまとめました。

メリット デメリット
● 葬儀費用を抑えられる
● 宗教儀式にとらわれず自由な形式が選べる
● ご家族の精神的・体力的な負担が軽い ● 親族や知人からの理解が得にくい場合もある
● 弔問やお悔やみの対応が後日必要になることもある
● 宗教儀式の省略を後悔する可能性がある

直葬を選択する際は費用面だけでなく、ご家族や関係者との価値観の共有も必要になるでしょう。

直葬が選ばれる理由

近年、直葬を選ぶ方が増えている背景には、以下のさまざまな要因があります。

● 費用を抑えたいというニーズの高まり
● 高齢化・核家族化による簡素な見送り志向
● 葬儀スタイルの多様化

さらに、新型コロナウイルスの流行をきっかけに、密を避けた葬儀のあり方が求められることも背景にあるでしょう。

直葬・火葬式を選ぶ割合は約4.9%から11.4%へと倍増しており、葬儀のスタイルの変化が数字にも表れています。(いい葬儀調査「お葬式に関する全国調査」)

感染防止の観点だけでなく、葬儀に対する価値観のシフトを示しているといえます。

直葬を進めるうえでの4つの注意点

直葬は、従来の葬儀に慣れている方にとっては理解しにくい部分もあります。

トラブルや後悔を防ぐためには、以下の4つの注意すべき点を確認しましょう。

1. 親族や関係者への説明と理解を得る
2. 香典の有無の方針を明確にしておく
3. 火葬場の空き状況・費用を事前に確認する
4. お別れの時間をどう設けるか考えておく

それぞれ詳しく解説します。

親族や関係者への説明と理解を得る

直葬は儀式を省略するため、「形式を省いても失礼にあたらないか」と不安に思う親族や知人もいます。

後から「参列したかった」「知らせてほしかった」などの不満が出ないよう、あらかじめ直葬を選ぶ理由や方針の丁寧な周知が重要です。

とくに、高齢の親族や地域の風習を重んじる方には十分な説明を心がけ、誤解のないよう配慮しましょう。

香典の有無の方針を明確にしておく

直葬では通夜や告別式を行わないため、香典の受け取りを迷われる方も少なくありません。

費用を抑えるために香典を受け取る場合もあれば、負担をかけないように辞退するケースもあります。

ただし、方針が不明確なままだと香典を用意する人としない人が混在し、対応に戸惑うことがあります。

香典の受け取り有無をあらかじめ家族内で話し合い、対応を統一することが大切です。

香典を辞退する場合は、その旨を事前に伝えるようにしましょう。

火葬場の空き状況・費用を事前に確認する

火葬場は地域や時期によって混み合う場合があり、数日〜1週間程度の待機が必要になるケースがあります。

霊安室や安置施設の利用期間が延長となり、安置料やドライアイス代などの追加費用が発生します。

公営・民間の火葬場によって費用が異なるため、事前に火葬場の空き状況と費用の目安を葬儀社に確認しておくと安心です。

お別れの時間をどう設けるか考えておく

直葬では通夜や告別式を行わないため、お別れの時間が短くなりがちです。

「丁寧にお見送りしたかった」と後悔しないよう、火葬前に棺の前で最後の対面時間を設けるのがおすすめです。

中には、花や思い出の品を手向ける時間を確保したプランがある葬儀社もあります。

直葬の参列に関するマナー

直葬でも参列する際は、最低限のマナーを守ることがご家族への配慮となります。

ここでは、直葬に参列する際に押さえておきたい4つのマナーを紹介します。

1. 服装は喪服での参列が望ましい
2. 香典は状況によって対応する
3. 供花や供物は事前確認する
4. 弔問希望がある場合は事前に連絡を入れる

それぞれ詳しく見ていきましょう。

服装は喪服での参列が望ましい

直葬に参列を求められた場合は、黒を基調とした正式な喪服(ブラックフォーマル)の着用が望ましいでしょう。

男性なら黒のスーツに白シャツ・黒ネクタイ、女性なら黒のワンピースやアンサンブルが適切です。

ご家族から「平服」での案内がある場合は、清潔感のあるダークスーツや控えめな服装であれば問題ありません。

なお、カジュアルすぎる服装や明るい色合い、派手な装飾のある衣類・アクセサリーは避けましょう。

香典は状況によって対応する

直葬では香典を辞退するケースもあります。案内に従って対応しましょう。

事前に「香典不要」と記載がある場合は無理に持参せず、代わりに弔電やお悔やみの手紙などで気持ちを伝えるのも1つの方法です。

香典を受け取る意向がある場合は、金額の相場3,000〜1万円を参考にしつつ、過度にならない範囲で包むのが適切です。

参列者として香典を持参すべきか迷った場合は、事前にご家族の意向を確認しましょう。

供花や供物は事前確認する

供花や供物を贈りたい場合も、ご家族の意向や葬儀形式を確認してからにしましょう。

直葬では祭壇を設けない場合もあるため、事前確認なしに手配すると受け取りを辞退される可能性があります。

供花を贈る場合は、葬儀社を通じて供花の可否を確認するか、ご家族へ失礼のないよう事前に連絡を入れるのがマナーです。

弔問希望がある場合は事前に連絡を入れる

直葬では非公開形式のため、弔問を希望する場合は必ず事前にご家族へ連絡を入れましょう。

突然の訪問や無断の参列は、ご家族に負担や困惑を与えてしまうおそれがあります。

弔問が難しい場合は、弔電やお悔やみの手紙など、気持ちを形にした別の方法で哀悼の意を伝えるのも適切です。

直葬を選んだ際の戒名の扱いについて

戒名(かいみょう)は本来、仏式の葬儀において故人に授けられる名前であり、僧侶による読経や儀式とセットで授与されるものです。

ここでは、直葬を選んだ際の戒名の扱いを解説します。

1. 直葬の戒名は必須ではない
2. 大阪では「普通戒名はお布施に含む」習慣も

それぞれ見ていきます。

直葬の戒名は必須ではない

直葬で宗教儀式を行わない場合は、戒名を授かるかどうかはご家族の判断に委ねられます。

無宗教葬の直葬であれば、戒名なしで火葬を行うケースも一般的です。

ただし、後日納骨を予定しているお寺の規定によっては、「戒名がないと受け入れ不可」とされる場合もあります。

将来的に菩提寺に納骨する可能性がある場合は、必要に応じて戒名だけ授かる(俗名戒名)という選択肢を検討してもよいでしょう。

大阪では「普通戒名はお布施に含む」習慣も

大阪では、「戒名料はお布施に含まれる」という考え方が浸透しています。

たとえば、故人に「信士」「信女」などの一般的な戒名を授ける際には、お布施の一部として扱う寺院もあります。

一方で、「院号」「居士」「大姉」など、格式の高い戒名を希望する場合は、戒名料を別途包むのが通例です。

戒名の有無やお布施の範囲は、地域の慣習と寺院の方針を踏まえた柔軟な対応が求められるでしょう。

直葬を検討中の方はおくりてにご相談ください

直葬は親族や関係者への説明、香典や供花の扱い、火葬場の予約や安置費用など、事前に確認すべきポイントも多々あります。

「おくりて」では、大阪エリアに特化した直葬の豊富な実績をもとに、ご家族のご事情やご希望に合わせた最適なプランのご提案が可能です。

葬儀の形に迷っている方、直葬の進め方に不安を感じている方は、事前相談から見積もりまで丁寧にサポートいたします。

後悔のないお見送りを実現するために、ぜひお気軽に「おくりて」へご相談ください。

監修者

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川上 知紀

株式会社川上葬祭 代表取締役

<略歴>

創業明治10年の老舗葬儀社、川上葬祭の5代目
関西大学卒業後、テニスコーチとして就職。その後、家業である川上葬祭へ入社。
代表に就任以降、業界の異端児として旧態依然の業界改革に着手。その経営手法から葬儀社向け経営コンサルティングや、業界向けセミナー講演活動、一般消費者向けの「無料お葬式講座」を講師として17年以上、現在もなお続けている。

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