直葬とは？費用やメリット・デメリット、火葬式の違いを解説

近年、通夜や告別式を行わない火葬のみで故人を見送る「直葬」が注目されています。

費用や準備の負担を抑えられる一方で、儀式の省略に不安や戸惑いを感じる方も少なくありません。

本記事では、直葬の基本的な流れや費用相場、メリット・デメリットを分かりやすく解説します。

自身やご家族に合った葬儀の選択肢を検討するための参考にしてください。

直葬（ちょくそう）とは？

直葬（ちょくそう）とは、通夜や告別式といった儀式を省き、火葬のみで故人を見送る葬儀形式です。

ここでは、直葬の特徴を解説します。

1. 直葬の流れ
2. 直葬に参列する際のマナー

それぞれ見ていきます。

直葬の流れ

直葬は儀式を伴わないので、全体の流れがシンプルです。

一般的には以下の手順で行われます。

1. 死亡確認・医師による死亡診断書の取得
2. 葬儀社との契約・直葬プランの決定
3. 遺体の搬送・安置
4. 火葬許可証の取得・火葬日時の予約
5. 火葬場での短いお別れと火葬
6. 骨上げ（拾骨）

希望があれば、火葬前に短時間のお別れの時間（お花入れなど）を設けることも可能です。

なお、火葬場の混雑状況によっては数日待機が必要な場合もあり、安置費用の発生には注意が必要です。

直葬に参列する際のマナー

直葬は基本的に家族・親族のみで執り行うため、参列を希望しても辞退をお願いされるケースもあります。

参列する場合は、以下の点に配慮しましょう。

● 服装は控えめな平服にする
● 香典は事前に「辞退の有無」を確認しておく
● 花や供物を贈る場合は、ご家族の希望に沿って慎重に対応する
● お別れの場面では、私語を慎み静かに見送る

直葬では喪服でなくても構いませんが、黒や紺、グレーなど落ち着いた色合いのスーツやワンピースを選びましょう。

なお、華美なアクセサリーや香水は避けるのが無難です。

直葬と火葬式の違い

「直葬」と「火葬式」は、どちらも通夜や告別式を行わずに火葬だけを行う葬儀形式です。

似た言葉として混同されやすいですが、以下の違いがあります。

直葬 火葬式
通夜・告別式 行わない 行わない
宗教儀式 一切行わない（無宗教） 僧侶による読経・焼香
参列者 ごく少数の親族のみ 親族中心
火葬前のお別れ 簡単な対面や献花など
（儀式はなし） 短時間の読経や焼香を行う
僧侶の手配 基本的にしない 希望に応じて手配する

どちらも簡素な見送りで執り行われますが、宗教儀式の有無が大きな違いです。

直葬を選ぶメリット

直葬は形式にとらわれないので、ご家族の考え方や状況に合わせた柔軟な対応ができます。

ここでは、直葬を選んだ際の3つのメリットを紹介します。

1. 葬儀費用を抑えられる
2. ご家族の精神的・体力的負担が少ない
3. 宗教儀式にとらわれない

それぞれ詳しく見ていきましょう。

葬儀費用を抑えられる

直葬は通夜や告別式といった儀式を行わず、火葬のみで故人を見送るため、式場費・祭壇・接待費・返礼品などの費用が発生しません。

僧侶を呼ばないケースでは、お布施や戒名料も不要となるため、経済的な負担が少なくなるでしょう。

葬儀の予算が限られている場合には、費用負担が少ない直葬が適しています。

ご家族の精神的・体力的負担が少ない

直葬では参列者の対応や式の進行、接待や返礼品の準備が不要です。

短期間かつ限られた人数で行えるため、葬儀にかかる時間や気遣い、精神的な緊張感も最小限に抑えられます。

高齢のご家族や遠方から集まるのが難しいご家族にとっても、直葬ならは無理なく進められるでしょう。

宗教儀式にとらわれない

直葬は、仏式・神式・キリスト教式といった宗教に縛られず、ご家族や故人の意向に沿った自由な形式でお別れができます。

たとえば、「形式よりも気持ちを大切にしたい」「信仰がないので儀式は不要」といった考えを持つ方に適しています。

宗教儀礼がなく、準備の負担や僧侶へのお布施などの費用もかからないため、経済的・時間的にもゆとりができるでしょう。

直葬を選ぶデメリット

直葬は、メリットだけでなく、デメリットもいくつか存在します。

ここでは、直葬を選ぶ際に知っておきたい3つのデメリットを解説します。

1. 親族や関係者からの理解が得られにくい
2. 弔問やお悔やみへの対応が後から発生する
3. 宗教儀式の省略を後悔する人もいる

それぞれ見ていきましょう。

親族や関係者からの理解が得られにくい

直葬は通夜や告別式を行わないため、「最後にお別れできなかった」「失礼ではないか」と感じる親族や知人がいる場合もあります。

とくに高齢の親族や、地域に根付いた風習があるエリアでは、宗教儀式がないことに戸惑いや反発を招くことも少なくありません。

直葬を選ぶ際は、事前に家族や近しい親族へ意向を説明し、理解を得ておくことがトラブル回避につながるでしょう。

弔問やお悔やみへの対応が後から発生する

参列できなかった知人などから「直接お線香をあげたい」「お悔やみを伝えたい」といった希望が後日寄せられるケースも見られます。

直葬を選んだつもりが、個別の対応が続き、ご家族の精神的・時間的な負担になる場合もあります。

そのため、供花・弔電・香典の受付方法や弔問への対応方針を事前に決めておくと安心です。

宗教儀式の省略を後悔する人もいる

直葬では宗教的な儀式の省略が一般的です。

しかし、後になって「お経をあげてほしかった」「故人に申し訳ない」と後悔するケースも少なくありません。

葬儀は「気持ちを整理するための時間」になるため、儀式を通じて気持ちに区切りをつけたい方には不向きな面もあります。

なお、戒名や法要などの宗教行事を希望する場合は、最低限の読経を含めた火葬式や一日葬を検討するのも選択肢の1つです。

直葬にかかる費用

第6回お葬式に関する全国調査（2024年/鎌倉新書）によると、直葬にかかる費用の全国平均は42.8万円です。

一般葬（161.3万円）や家族葬（105.7万円）と比べると、費用を抑えられるでしょう。

直葬では通夜や告別式を行わないため式場利用料がかからず、参列者が限られることから返礼品や料理の費用も軽減されます。

ただし、火葬場の予約状況によっては火葬までに日数を要するケースがあります。

安置施設の利用料やドライアイス代など、追加の費用が発生する可能性もあるため注意が必要です。

直葬を検討する際に押さえておくべき4つの注意点

直葬は準備が少ないと思われがちですが、最低限の手続きや配慮すべき点があります。

ここでは、直葬を選ぶ際に押さえておくべき4つの注意点を解説します。

1. 死亡診断書と火葬許可証の取得
2. 安置場所の手配
3. 火葬場の予約と空き状況の確認
4. 関係者への伝え方・弔問対応の準備

詳しく見ていきましょう。

死亡診断書と火葬許可証の取得

火葬を行うには、医師が発行する死亡診断書の原本が必要です。

診断書をもとに市区町村役場で「死亡届」を提出し、火葬許可証の発行をしてもらいましょう。

葬儀社が手続きを代行してくれる場合もあります。

事前にどこまでサポートしてもらえるか確認しておくと安心です。

安置場所の手配

ご遺体が火葬されるまでの間、自宅での安置が難しい場合は、霊安室や安置施設の利用が必要です。

しかし、火葬場の混雑状況によっては数日間の安置が必要になる場合もあるので、費用も含めて早めの手配が重要です。

ドライアイスや保冷管理の有無も葬儀社に確認しておきましょう。

火葬場の予約と空き状況の確認

直葬では、火葬場の予約がスムーズに取れるかが全体の流れを左右するでしょう。

都市部や繁忙期は火葬場の予約が取りづらく、数日〜1週間以上待機となるケースもあります。

大阪市内では、火葬までに10日ほどかかった例も報告されています。

その間の安置費用や日程調整も発生するため、死亡届の提出と火葬場の空き状況を確認しておきましょう。

関係者への伝え方・弔問対応の準備

直葬は、後日訃報を知った親戚や知人から弔問や供花の申し出がある場合もあります。

誤解や行き違いを防ぐためには、事前に「直葬で執り行う」などの丁寧な周知がトラブル防止につながります。

弔問・香典・供花・弔電などへの対応方針も、以下のようにあらかじめ家族内で統一しておきましょう。

● 香典を辞退する場合は、その旨を案内状や電話で伝える
● 弔問の受け入れは後日、個別に調整する
● 弔電や供物のみ受け取るか、辞退するか明確に決めておく

家族側の対応ルールが不明確では、対応に追われてしまうので注意が必要です。

直葬をご検討の方はおくりてにご相談ください

直葬は、費用や手間を抑えつつ、静かに故人を見送れる葬儀形式として注目されています。

しかし、宗教儀式の省略や参列者を限定する特性上、事前の準備や関係者への配慮が重要です。

「おくりて大阪直葬センター」では、大阪エリアを中心に、直葬に関するご相談から実施までをトータルでサポートいたします。

費用面に不安がある方や、手続き・火葬場の手配がご不安な方にも、専門スタッフが丁寧に対応し、ご家族のご希望に沿った最適なプランをご提案します。

まずはお気軽にご相談ください。

監修者

公式SNSはこちら

川上　知紀

株式会社川上葬祭　代表取締役

＜資格＞

葬祭ディレクター1級

＜略歴＞

創業明治10年の老舗葬儀社、川上葬祭の5代目
関西大学卒業後、テニスコーチとして就職。その後、家業である川上葬祭へ入社。
代表に就任以降、業界の異端児として旧態依然の業界改革に着手。その経営手法から葬儀社向け経営コンサルティングや、業界向けセミナー講演活動、一般消費者向けの「無料お葬式講座」を講師として17年以上、現在もなお続けている。

＜主な著書＞

「あなたのお葬式」

「葬儀社だから言えるお葬式の話」

（共に日経新聞社出版より刊行）