大阪市内に完全特化した家族葬・直葬・お葬式サイト / おくりて
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直葬は一般的な葬儀と異なり、通夜や告別式を省略して執り行うので、場合によっては親族や菩提寺などと葬儀の形式に関してトラブルに発展することもあります。
トラブルが起こると、親族間や菩提寺との関係が悪化するかもしれません。
そこで本記事では、直葬で起こりうるトラブルと未然に防ぐためのポイントを紹介します。
故人を心安らかに見送るために、ぜひ最後までお読みください。
本題に入る前に、まずは直葬について簡単に確認しておきましょう。
直葬とは、火葬のみを執り行う葬儀のことで、別名“火葬式”ともよばれています。
葬儀にかかる費用や負担の削減、核家族化による親族との関係の薄さなどを理由に、直葬を選択する方がいらっしゃいます。
直葬では、返礼品や会食にかかる費用を抑えられるうえに、葬儀が1日で完結するため、身体的・精神的な負担を軽減できるのも大きな特徴です。
関連記事：直葬とは？費用やメリット・デメリット、火葬式の違いを解説
直葬は費用や負担を抑えられるシンプルな葬儀の形式である一方で、準備や配慮が不足すると、思わぬトラブルにつながるおそれがあります。
ここからは、直葬で注意すべき5つのトラブルを紹介します。
故人を見送る葬儀でトラブルを起こさないために、この項目はしっかりとチェックしておきましょう。
直葬で注意したい5つのトラブル
関連記事：直葬で起こりがちなトラブルとは？後悔をしないための対策も解説
直葬を執り行うことに対して、親族間で意見の食い違いが生じるケースがあります。
なぜなら、直葬は通夜や告別式を省略する比較的新しい形式の葬儀であるため、十分な理解を得られない可能性があるからです。
たとえば、「故人を丁重に見送りたい」「祭壇がないのはかわいそう」といった不満の声が、親族から上がるかもしれません。
こうした親族間でのトラブルを未然に防ぐためには、直葬に対する説明を行い、あらかじめ親族からの理解を得ておくことが大切です。
直葬は、一般的に近親者やごく親しい友人のみで執り行われるため、故人と生前に交流があったすべての方が参列できるわけではありません。
そのため、故人を見送れなかった方が不服に思い、トラブルに発展するおそれがあります。
故人に友人や知人など親しい方が多かった場合は、直葬が適しているのかどうかを改めて検討することをおすすめします。
場合によっては、菩提寺とのトラブルも考えられます。
繰り返しになりますが、直葬では火葬のみを執り行うのが基本です。
通夜や告別式などの宗教的な儀式は省略するので、菩提寺に事前の相談をせずに執り行うと、「故人を十分に供養できていない」と捉えられるかもしれません。
その結果、納骨を拒否される可能性があります。
納骨を拒否されると、新たに納骨できる場所を探す必要があるため、菩提寺がある場合は直葬の意思を事前に伝え、理解を得ることが大切です。
直葬を執り行うと、役所から“葬祭料”が支給されない可能性があります。
葬祭料とは、社会保険や国民健康保険に加入している方が亡くなった際に、役所から葬儀を執り行った喪主に支給される給付金のことです。
金額はお住まいの自治体によって異なりますが、1万～7万円が相場とされています。
ただし葬祭料は、通夜や告別式などを執り行う一般的な葬儀に対して支給されるものです。
そのため、こうした儀式を省略する直葬は、給付の対象外となる場合があります。
場合によっては直葬でも葬祭料が支給されるため、気になる方は自治体や保険組合の窓口に事前に確認しておくと安心です。
ご家族と葬儀社のあいだで、金額やサービス内容を巡ってトラブルが発生することもあります。
特に多いのが、追加費用に関するトラブルです。
たとえば、比較的安価なプランを選んだつもりでも、オプションの追加によって最終的な費用が想定以上に膨らみ、トラブルになるケースが考えられます。
こうしたトラブルを未然に防ぐためには、打ち合わせの段階で、プランに含まれる項目や追加費用の有無を事前にしっかりと確認しておくことが重要です。
ここまで、直葬を執り行うにあたって起こりうるトラブルを紹介しました。
では、これらのトラブルを避けるためには、どうすればよいのでしょうか？
本項では、直葬でのトラブルを回避するためのポイントを、以下の4つに分けて紹介します。
直葬でのトラブルを回避するためのポイント
葬儀のおよそ3日後から四十九日までのあいだに弔問の機会を設けることで、故人と親しかった方とのトラブルを避けやすくなります。
弔問の機会を設ける際は、葬儀社のスタッフと事前に相談し、自宅でできるように準備する必要があります。
香典をいただく場合は、香典返しの準備も忘れないようにしましょう。
直葬が故人の遺志である場合は、その旨を伝えることで親族からの理解を得やすくなります。
親族に伝える際は、曖昧な表現は避け、明確な言葉で故人の遺志であることを伝えましょう。
このとき、直葬の流れや形式、メリットなどもあわせて伝えると、反対していた親族も納得してくれる可能性が高まります。
故人の葬儀は直葬で執り行う旨を知らせる案内状を、できるだけ早めに送ることも大事なポイントの一つです。
なぜなら直葬の事後報告は、葬儀に参列できなかった方が故人に対して心残りを感じてしまうかもしれないためです。
案内状を送る際は、以下の項目を盛り込みましょう。
案内状に記載するべき項目
案内状を記載する際は、句読点を使用しないのが慣例です。
これは文章の区切りが“終わり”を意味するので、縁起が良くないとされているためです。
高額な費用の請求を避けるために、直葬は信頼できる葬儀社に依頼しましょう。
直葬のプランは、当初の見積もりが安価でもオプションを追加することで結果的に高額な費用を請求されるケースがあります。
そのため、オプションを追加する際は、本当に必要なものかどうかを見極めることが大切です。
また、葬儀社を選ぶ際は金額だけではなく、スタッフの対応の良し悪しもあわせて確認すると、トラブルの発生を回避できる可能性が高まります。
直葬はまだ、一般的な葬儀ほど浸透していないため、親族や菩提寺から反対される可能性があります。
しかし、以下のようなメリットがあるのも事実です。
直葬を執り行うメリット
直葬は火葬以外の儀式を省略するため、祭壇や返礼品、会食にかかる費用を抑えることができます。
たとえば、一般的な葬儀の相場はおよそ160万円であるのに対し、直葬の相場は20万円前後となっています。
そのため、葬儀にかかる費用をできるだけ抑えたい方におすすめです。
また、近親者のみで執り行うので参列者への対応も少なく、ご家族の身体的・精神的な負担を減らせるのも利点の一つです。
費用や身体的・精神的な負担を減らせる直葬にも、以下のようなデメリットが挙げられます。
直葬を執り行うデメリット
先ほどの通り、直葬は通夜や告別式を省略した比較的新しい葬儀の形式であるため、親族や菩提寺から理解を得られない可能性があります。
十分な説明を行わないまま進めてしまうと、親族間でトラブルに発展するおそれがあるため、事前に葬儀の流れや形式などをわかりやすく説明することが大切です。
また通夜や告別式などの儀式が省略されるため、故人との最後の時間が十分に取れないのもデメリットの一つです。
そのため、故人との最後の時間をしっかりと取りたい方は、ほかの形式の葬儀を選ぶことをおすすめします。
さまざまな葬儀の形式のなかで、特に直葬を選んだほうがよいケースは次の通りです。
直葬がおすすめのケース
葬儀に割ける費用に余裕がない方には、費用の負担が少ない直葬が適しています。
直葬を検討する際は、あらかじめご家族で予算を話し合い、葬儀社に相談することが大切です。
また、ご家族が高齢で身体的・精神的な負担を減らしたい場合も、直葬がおすすめです。
直葬は通夜や告別式を省略するため、葬儀の準備や参列者への対応が必要なく、一般的な葬儀よりもご家族の負担を減らせます。
上記のケースに当てはまる場合は、ほかの形式の葬儀よりも直葬が適していると考えられるので、一度検討してみてはいかがでしょうか。
本記事では、直葬を選んだ際に起こりうるトラブルと、それを回避するためのポイントを紹介しました。
直葬は、葬儀の形式が一般的ではないことから、親族や菩提寺から反対されるケースが考えられます。
また、菩提寺に事前の相談をせずに執り行った際は、納骨を拒否される可能性があります。
こういったトラブルを防ぐためには、直葬について周囲に前もって説明することが大切です。
くわえて、直葬が故人の遺志である場合はその旨もきちんと伝えましょう。
「直葬を執り行うのが初めてで心配……」とお困りの方は、かわかみ葬祭にお気軽にお問い合わせください。
経験豊富なスタッフが、葬儀の準備から最後のお見送りまですべてサポートいたします。
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株式会社川上葬祭 代表取締役
＜資格＞
＜略歴＞
創業明治10年の老舗葬儀社、川上葬祭の5代目
関西大学卒業後、テニスコーチとして就職。その後、家業である川上葬祭へ入社。
代表に就任以降、業界の異端児として旧態依然の業界改革に着手。その経営手法から葬儀社向け経営コンサルティングや、業界向けセミナー講演活動、一般消費者向けの「無料お葬式講座」を講師として17年以上、現在もなお続けている。
藤田 華代
藤村 緑
細川 博功
山田 洋介
藤田 有紀
江本 治郎
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